JUIDA民間資格取得までのカリキュラム

[無人航空機操縦技能証明書]
取得までのスケジュール

オンライン講習
or
対面での座学を受講（おすすめ）
（所要時間約4時間）

オンラインではご自宅でお好きな時間に受講出来ます。座学ではドローンの基礎知識はもちろん、航空法にまつわる事もあり、複雑な部分もあるので対面での座学をおすすめしております！
楽しくわかりやすく！気軽にどうぞ！
※実技講習を受講するまでに必ず受講してください。

オンライン講習
試験

オンラインテストを実施。
対面での授業での座学合格率は98％!!

実技講習①
ドローンの整備・点検

ドローンの整備点検方法を学んでいただきます。
実技講習は、お仕事等のご都合に合せて受講のスケジュールを組むことが可能です。
合計12時間以上の訓練時間が必須となります。

実技講習②

ワクワクドキドキ！実際にドローンを使って飛行訓練を行います。
もちろん講習ですが、まずはドローンの操縦を楽しんでみましょう！

実技試験

これまで学んだ成果の試験を行います。
落ち着いて試験を受けてください。
失敗しても大丈夫ですよ！当スクールのスタッフが丁寧に根気強く教えさせていただきます！

以上で終了です。

講座終了後に無人航空機操縦技能証明書GET！！
上記の内容を最短3日で取得することが可能です。（オンライン座学は事前に受講していただきます。）

受講料

平日コース [お一人様]	220,000円(税込)
土日・祝コース [お一人様]	250,000円(税込)

※平日コースは、受講日が平日のコースです。
※土日・祝コースは、受講日が土日祝のコースです。
　例えば、日+平日のみしか受講できない方は別途ご相談ください。
★目視外の受講は別途 22000円

定員	1日 / 5名まで
対象者	18歳以上〜老若男女歓迎！初心者も歓迎！
その他	当スクールは「人材開発助成金」対象！受講料のうち最大約60%が補助されます！

※助成を受けるには条件があります。詳しくはお問合せください。

Advantage

当スクールは人材開発支援助成金対象スクールです！

人材開発支援助成金は、労働者の職業生活設計の全期間を通じて段階的かつ体系的な職業能力開発を促進するため、雇用する労働者に対して職務に関連した専門的な知識および技能の習得をさせるための職業訓練などを計画に沿って実施した場合や人材開発制度を導入し、労働者に対して適用した際に、訓練経費や訓練期間中の賃金の一部等を助成する制度です。

引用元：厚生労働省

支給対象・条件・種類

※正規雇用されている労働者が対象です。被雇用保険者が対象のため、事業主自身・会社役員は対象外となります。

特定訓練コース
対象者	雇用契約締結後5年以内・35歳未満の若年労働者
対象条件	・訓練の時間が10時間以上であること・Off-JT（職場外研修）に基づき行われる訓練であること

一般訓練コース
対象者	35歳以上の労働者
対象条件	・訓練の時間が20時間以上であること・Off-JTに基づき行われる訓練であること・セルフ・キャリアドックによる診断を行うこと

支給対象・条件・種類

※正規雇用されている労働者が対象です。被雇用保険者が対象のため、事業主自身・会社役員は対象外となります。

【例】特定訓練コース

スクール受講料金　200,000円(税別)/20h

賃金助成	760円 × 20h = 15,200円
経費助成	200,000円 × 45% = 90,000円
合計助成金受給額	105,200円

実質負担額
94,800円(税別)

スクール受講料 200,000円 – 助成金受給額 105,200円 = 94,800円

※上記金額は絶対に保障されるものではございません。審査結果や制度改正により変動する場合があります。
詳細については厚生労働省のホームページをご参照ください。

支給対象コース	中小企業賃金助成 \| 経費助成	中小企業以外賃金助成 \| 経費助成
特定訓練コース	760円/時間 + 受講料総額の45%	380円/時間 + 受講料総額の30%
特定訓練コース ※生産性要件を満たす場合	960円/時間 + 受講料総額の60%	480円/時間 + 受講料総額の45%

支給対象コース	中小企業賃金助成 \| 経費助成
一般訓練コース	380円/時間 + 受講料総額の30%
一般訓練コース ※生産性要件を満たす場合	480円/時間 + 受講料総額の45%

Flow
助成金受給申請の流れ

STEP.01計画書の作成

【事業内職業能力開発計画】の作成

※関係書類のダウンロードはコチラ
尚、ダウンロード先URLは変更される場合があります。
上記リンクが切れている場合は
厚生労働省のホームページから検索してください。
STEP.02都道府県労働局へ
必要書類の提出

【職業能力開発推進者】を選任し訓練計画を提出する　

・訓練実施計画届　
・年間職業能力開発計画　
・訓練カリキュラム　
・訓練別の対象者一覧　他　
　
　 訓練開始１ヶ月前までに提出
STEP.03労働局から
申請受理の通知

訓練開始の約1週間程度前
STEP.04受講・訓練の開始

飛行訓練開始
STEP.05助成金の支給申請

都道府県労働局へ必要書類を提出　　
・支給申請書・賃金助成及びOJT実施助成の内訳　
・経費助成の内訳　
・OFF-JT実施状況報告書　
・支給要件確認申立書　他
STEP.06労働局の審査後
助成金を受給

完了